仙台赤十字病院（仙台市太白区）に入院中の宮城県内の３０代女性は、三つ子を身ごもっていた。
今月上旬、帝王切開手術の当日。大きなおなかは、臨月を迎えた妊婦の倍はある。体の向きを変えるのも大変そうだが、心は落ち着いていた。
「受け入れてくれる病院が県内にあり、ラッキーだった。不安は大きかったけれど、医師や助産師が丁寧に説明してくれて、楽になれた」
県北の病院で三つ子だと告げられ、勧められるまま仙台赤十字病院に移った。自宅が遠いため、万が一に備えて１カ月前に入院した。目標だった妊娠３０週を無事に超え、手術が決まった。
手術室に向かって１時間半。二つの保育器に入れられ、三つの新しい命が姿を見せた。体は小さいが、元気な産声を上げている。
]]> 「母子ともに頑張りました。呼吸が安定したら、ミルクを始めます」。新生児科医の鈴木力生さん（３１）の説明に聞き入った夫は「経験が豊富な施設で、安心して任せられた」と感謝した。「これからが大変ね」。付き添った女性の母親は優しくほほ笑んだ。仙台赤十字病院は県内で唯一、総合周産期母子医療センターに指定されている。高リスクの妊婦や出産に、高度な技術と設備で応える。
三つ子の出産を受け入れられるのは、県内でここだけだ。昨年は２組の三つ子が誕生した。双子も県内の４割近い７８組を扱った。
三つ子の帝王切開となれば、手術はチームを組む。執刀する産婦人科医２人のほか、医師は新生児科の３人と麻酔科の１人。サポートする看護師は２人、助産師も３人は要る。新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）の病床も、３人分を確保しなければならない。
総合センターとあっても、負担は小さくない。執刀した産婦人科副部長の武山陽一さん（４４）は「どのくらい前から３床を空けておけばいいか、判断が難しい。ほかの搬送を受け入れ制限しなければならないこともあり得る」と打ち明ける。
生まれたばかりの三つ子たち。１７００―１８５４グラムで、そろってＮＩＣＵに入った。
看護師や医師が分刻みで様子を確認する。３人とも肺が未熟なため呼吸は苦しそうだが、保育器の中で時折小さな手足を動かす。「ちっちゃいなあ」。看護師に促され、夫はいとおしそうにわが子の手をさすった。
「今回は順調な例だった」と武山さん。「重症患者の場合、情報を早くから総合センターに集めることが大切だ。突然だったら、対応は難しい」
多胎などリスクの高い出産は、今後も増えると予想される。一方で、周産期医療の現場は医師不足などの困難に直面する。母子を支える総合センターの存在がますます大きくなっている。
【写真】三つ子たちが入った保育器をＮＩＣＵに運ぶ医師や助産師
]]>
１１月半ば。岩手県立釜石病院（釜石市）の産婦人科病棟で、助産師の松内真実さん（２３）は退院を控えた女性に生活指導をしていた。
「落ち込んだり、涙もろくなったりするのは誰にでもあること。気軽に相談してくださいね」
声を掛けられた大槌町の高橋絹江さん（３０）は大きくうなずいた。４日前、ここで長男を産んだ。]]>
【写真説明】超音波で胎児の様子を妊婦と一緒に確認する助産師＝岩手県立釜
石病院]]>
やわらかな日差しが降り注ぐマンションの一室。片隅に、小さな位牌（いはい）と１枚の写真が並んでいた。
写真の中で、西村英代さん（３４）＝仙台市宮城野区＝と夫の仁さん（４４）はほほ笑みかける。それは、長女幸（さち）ちゃんの戒名が刻まれた位牌に向けられているようだった。
傍らの花瓶には、ユリが挿してある。「この香りをかぐと、落ち着くんです」。そう言って、英代さんは６年前の出来事を語り始めた。
]]>
【写真説明】位牌のそばに飾ったユリ。幸ちゃんの思い出と悲しみの間で、西村さんの胸の内は揺れ動いた]]>
岩手県立宮古病院（宮古市）の産婦人科が２００５年、お産休止の危機にさらされた。東北大が、派遣していた医師２人の引き揚げを打診してきた。切迫した事態に、市民が立ち上がった。産婦人科医の確保を求める署名活動が広がり、人口の６割を超える約４万人分が集まった。
「産婦人科医や小児科医は地域の共有財産。市民の暮らしでは欠かせない存在だ。医師がいなくなることは、地域で子育てができなくなることを意味する。いないということ自体が異常。住民や行政にとって切実な問題だ」
]]>
産婦人科は、岩手医大が代わりに２人を派遣することで維持された。ただ、１９９４年に１３２人だった岩手県全体の産婦人科医は、１０年間で４３人も減った。医師不足は宮古に限らず、各地で深刻化する。
全国市長会は今月、産婦人科などの医師確保対策に関する緊急要望を採択した。東北市長会を中心に、国への働き掛けを強めている。
「自治体が医師を確保するのはおのずから限界がある。産科医などの場合、限られた医師を地域間で奪い合っているのが現状だ。それでは何の解決にもならない。かつては医師が偏在しているといわれていたが、その認識は間違い。医師はどこにも余っていない。臨床研修制度の義務化（０４年度）をきっかけに、医師不足はさらにはっきりした」
国全体の医師数は０４年で約２７万人。１０年間で約４万人増えた。その間、産婦人科医は約８００人減少した。国は、宮城を除く東北５県などの大学医学部で暫定的に定員を増やす方針だが、診療科間の偏在は顕著になっている。
「医師に、義務的に産科をやらせるのは無理。仮に産科に関する診療報酬を手厚くしても、勤務医の給料は決まっている。開業医が得をするだけだ。リスクの高いお産に対応する勤務医を確保するには、医師の総数を増やすしかない」
「実際に、医師が増えるには時間がかかる。今の状況がしばらくは続くだろう。当面は若い医師に産婦人科を選んでもらう工夫がいる。放っておけば、産科など東北の地域医療は崩壊する。激務に追われている産科や小児科の医師を社会全体で支える仕組みが必要だ」
産科医療の体制維持に向け、国は拠点病院への医師集約化推進などを打ち出した。出産時に子どもが脳性まひになった場合、医師の過失の有無にかかわらず患者側に数千万円を支給する無過失補償制度の創設や、緊急的な医師派遣システムの構築も議論されている。
「集約化や無過失補償制度は有効かもしれないが、国の対策は総じて付け焼き刃にすぎない。日本は経済大国なのに、国民１人当たりの医師数や医療費は先進国の中で低いレベル。医療費の抑制という国策の誤りが医師不足を招いていることに、早く気付かなければいけない。国民は安心を求めている。医療費が増えて困るとは思えない」
「病院の経営はどこも苦しい。産科や小児科は不採算部門といわれている。なおさら、税金をつぎ込むべきではないか。患者の負担や保険料は限界まで上がっている。公共事業などを減らし、医療費に回すという考え方もあるが、省庁間の壁は厚く、現実には難しい。たとえ負担が増えても、国民が安心して暮らせる道を探るべきだ」
くまさか・よしひろ 福島市出身。弘前大医学部卒。内科医。厚生労働省社会保障審議会医療部会委員などを務める。
【写真説明】産科医療の維持は地域の将来も左右する。窮状を打開する医療政策の在り方が問われる＝岩手県立宮古病院
]]>
ささえあい医療人権センターＣＯＭＬ（コムル、大阪市）は１９９０年、医療を消費者の目でとらえ、命の責任者として自覚を持った賢い患者を目指そうと発足した。ちょうど、医療のインフォームドコンセント（説明と同意）が国内で認識され始めた時期。活動の柱に据える電話相談にはこれまで、４万件以上の声が寄せられた。
「この１７年間で患者の姿はすごく変化した。初めのころは、医師に言うなんてとんでもない、愚痴を聞いてもらえるだけで気持ちが軽くなる、という相談が多かった」
今、理不尽な主張で怒鳴り散らす「怒れる患者」が受話器の向こう側にあふれている。検査したが病気がはっきり分からなかった、なぜ検査料を払うのか―。入院しても良くならない、医療ミスがあったに違いない―。
「手術後、家族が亡くなった。以前は長々と話をした後、解決するには裁判しかないのか、でもお金が欲しいわけじゃない、という相談パターンだった。最近は違う。いくら請求できますか、相場は？ といきなり聞かれる。すごくドライだ」
「治ったら金を払うが、満足できないなら払わないと、成功報酬的な考えを医療に持ち込む人が多く、びっくりする。少ない負担で最高の医療を受けたいということか。節度の規範が変わってきたこともあるが、背景には医療不信のうねりがある」
]]>
大きな転機は９９年に横浜市立大病院であった患者取り違え事件にあったとみる。医療事故やミスに関する報道が激増し、医療不信を訴える相談も増えた。
「不信感を持つ患者の前では医師も身構える。医療不信と患者不信が現場に渦巻いている。結局は患者にマイナスで返ってくる。勤務環境が厳しい産科や外科などで医師が減ったり、医師から挑戦する意欲が消えたりする」
「報道機関の責任もある。メディアは刺激を好む。大きく扱うのは先端医療という光の部分か、ミスの暗闇。医療に対する過度な期待と不信の両方を患者に植え付ける」
患者側に大切なのは、医療を冷静に見られるように医療の限界、不確実性を理解すること。そしてコミュニケーション能力を磨くこと。コムルはそう訴えてきた。
「きちんと理解・確認できるまで、医師から情報を引き出す。病気を自覚し、どんな医療を受けたいのかを、医師とやりとりして最終的には自分で決断する。家や車を買うとき、吟味、選択せずに任せる人はいないはず。まして一番大切な自分の体なのだから」
「産科医不足にしても、医師一人で頑張れと求めるなら、そのリスクの責任は誰が取るのか。なぜ一人勤務は難しいのか理解した上で、医療者側と一緒に考えなければ。結局は社会を変えないと解決しない。近くで産みたいという個人の思いを社会全体の問題にどう発展させられるかだ」
コムルには医療機関からの依頼も多い。「病院探検隊」では、持病を持つ会員が実際に受診して対応を調べることもある。医師や看護師、医学生が患者に接する訓練の相手役や、患者向け文書の推敲（すいこう）なども引き受けている。
「その中で見えてきたのは、医療者だけで考えても、患者の立場はよく分からないということ。患者の視点をどんどん医療に生かした方がいい」
「医療者の気持ちを考えず、患者の立場を武器にする理不尽な人が増えたのは、患者が弱い立場に置かれ続けてきた反動なのかもしれない。今は過渡期。不信を超えて、協働する関係を築いていかなければいけない」
やまぐち・いくこ 大阪府出身。大学卒業後、がんで入退院を繰り返す。１９９２年からコムルの活動に参加している。
【写真説明】常勤スタッフとボランティアが詰めるコムルの事務局。月３００件前後の電話相談が全国から寄せられる＝大阪市北区]]>